[News] 2018年度TIFO=TCERフェローシップのお知らせ(フェロー以外も応募可)
TCERでは、TCER=TIFOフェローシップ事業を実施致します。TCERフェローに限らず、経済学研究者であればどなたでも応募することができます。フェロー以外も応募可ですので、お知り合いにも是非ご紹介下さい。
本制度設立の趣旨：本制度は、東南アジアに本拠を置く経済学研究者と日本の経済学研究者との間での、日本を含めた経済問題に関する共同研究を促進することを目的とし、公益財団法人東芝国際交流財団からの助成を受けて、東南アジアに本拠を置く経済学研究者を３週間から３カ月程度日本に呼び寄せる資金を提供するものである。
応募資格：日本国内の大学および研究機関に所属する経済学研究者（TCERフェローでなくてもよい）で、東南アジアに本拠を置く経済学研究者（以下共同研究者という）と日本を含めた経済問題に関する共同研究を行う予定の者。ただし、同一の共同研究者で過去３年以内に助成を受けた者は応募できない。
(注）2017 年度から「東南アジアに拠点を置く経済学研究者」の解釈を拡大し、「東南アジアに拠点を置く機関の研究者（含む日本人）または東南アジア以外にに拠点を置く東南アジア国籍の研究者」としました。対象範囲がこれまでより大幅に広がりました。
助成対象期間：2018年4月～2019年3月末の間で最大３ヶ月
報告義務：2019年3月末までに所定の様式に従って共同研究報告書・支出明細を提出すること。なお、義務ではないが研究成果を、TCERの審査を経て東京経済研究センターワーキング・ペーパーとしてまとめることができる（これはRePEcやSSRNのTCERリサーチペーパーシリーズにも入ることになる）。
助成金額：総額100万円（1件あたり最高100万円）
応募締め切り：2018年1月31日(水)午前9時
応募用紙：こちらの応募用紙に入力し、Wordファイルをメールに添付して提出
応募先：TCER事務局Eメールアドレス（office@tcer.or.jp）
[News] News Letter No.52 発行
TCERのニュースレターNo.52 (August 2017)が発行されました。
[News] News Letter No.51 発行
TCERのニュースレターNo.51 (March 2017)が発行されました。
[News] 2017 年度個人研究助成
TCERでは、毎年、個人研究助成を行っています。日本国内の経済学研究者であれば、TCERフェローに限らずどなたでも応募することができます。
本制度設立の趣旨：本研究助成制度は、TCER フェローを含む若手研究者の個人及び相互による経済学に関わる理論・実証面での萌芽的研究を支援することを目的としています。
応募資格：日本国内の大学および研究機関に所属する経済学研究者。ただし、同一テーマで過去 3 年以内に助成を受けた方（共同研究者である場合も含む）は応募できません。
助成対象期間：2017年4月～2018年3月
報告義務：2018 年 3 月末までに所定の様式に従って研究成果報告書を提出するとともに、研究成果を東京経済研究センターワーキング・ペーパーとしてまとめる。これはRePEc や SSRN の TCER リサーチペーパーシリーズにも入ることになる。（なお研究成果の提出は 2019 年 3 月末まで延長できる。）
助成金額：１件当たり最高 40 万円
応募締め切り：2017年4月17日(月)午前9時
応募用紙：こちらの応募用紙に入力し、Wordファイルをメールに添付して提出
応募先：TCER事務局Eメールアドレス（office@tcer.or.jp)
[News] 2017年度TIFO=TCERフェローシップのお知らせ(フェロー以外も応募可)
TCERでは、TCER=TIFOフェローシップ事業を実施致します。TCERフェローに限らず、経済学研究者であればどなたでも応募することができます。フェロー以外も応募可ですので、お知り合いにも是非ご紹介下さい。
本制度設立の趣旨：本制度は、東南アジアに本拠を置く経済学研究者と日本の経済学研究者との間での、日本を含めた経済問題に関する共同研究を促進することを目的とし、公益財団法人東芝国際交流財団からの助成を受けて、東南アジアに本拠を置く経済学研究者を３週間から３カ月程度日本に呼び寄せる資金を提供するものである。
応募資格：日本国内の大学および研究機関に所属する経済学研究者（TCERフェローでなくてもよい）で、東南アジアに本拠を置く経済学研究者（以下共同研究者という）と日本を含めた経済問題に関する共同研究を行う予定の者。ただし、同一の共同研究者で過去３年以内に助成を受けた者は応募できない。
(注）来年度から「東南アジアに拠点を置く経済学研究者」の解釈を拡大し、「東南アジアに拠点を置く機関の研究者（含む日本人）または東南アジア以外にに拠点を置く東南アジア国籍の研究者」としました。対象範囲がこれまでより大幅に広がりました。
助成対象期間：2017年4月～2018年3月末の間で最大３ヶ月
報告義務：2018年3月末までに所定の様式に従って共同研究報告書・支出明細を提出すること。なお、義務ではないが研究成果を、TCERの審査を経て東京経済研究センターワーキング・ペーパーとしてまとめることができる（これはRePEcやSSRNのTCERリサーチペーパーシリーズにも入ることになる）。
助成金額：総額100万円（1件あたり最高100万円）
応募締め切り：2016年12月20日(火)午前9時
応募用紙：こちらの応募用紙に入力し、Wordファイルをメールに添付して提出
応募先：TCER事務局Eメールアドレス（office@tcer.or.jp）
[News] News Letter No.50 発行
TCERのニュースレターNo.50 (August 2016)が発行されました。
[News] 第18回TCERマクロ・コンファレンス論文募集のご案内
1999年以来、毎年開催されおります第18回TCERマクロ・コンファレンスが下記の通り開催されます。多数のご応募をお待ち申し上げております。
【開催日時】
2016年11月26日（土）、27日（日）
【開催場所】
ホテル阪急エクスポパークホテル（千里万博公園）
【資金提供者】
TCER（東京経済研究センター）
大阪大学社会経済研究所
慶應義塾大学経済学部
東京大学金融教育研究センター
一橋大学経済研究所経済社会リスク研究機構
【報告希望申込み方法】
報告ご希望の方は4人のプロコミ委員に、報告希望の論文をメールの添付ファイルで9月18日（日曜日、日本時間）までにお送りいただきますようお願いいたします。フルペーパーの提出が望ましいですが、10ページ程度の要旨でもよいとします（ただし、4人のプロコミ委員および討論者宛にフルペーパーを10月30日（日曜日、日本時間）までに提出していただきますようお願いします）。
※希望討論者を2名ご推薦いただきますようお願いいたします。ただし、事前に本人の承諾を取っていただく必要はありません。
※テーマは特に定めず、マクロ関連の論文であれば、理論でも、実証でも、日本に関するものでも、外国に関するものでも良く、広く募集いたします。
【採択の通知】
採択の有無は10月9日（日曜日）頃までにお知らせいたします。
※発表者・討論者・座長の旅費・宿泊費を当方で負担させていただきます。ただし、外国から参加される方の場合は、
旅費のお支払いはできない場合がありますが、あしからずご了承願います。
【共催・代表】
一橋大学経済研究所 阿部修人
大阪大学社会経済研究所 小野善康
慶應義塾大学経済学部 櫻川昌哉
東京大学大学院経済学研究科 渡辺努
【プロコミ（報告希望論文の送付先）】
東京大学大学院経済学研究科 青木浩介 kaoki@e.u-tokyo.ac.jp
大阪大学社会経済研究所 小川一夫 ogawa@iser.osaka-u.ac.jp
一橋大学大学院経済学研究科 塩路悦朗 shioji@econ.hit-u.ac.jp
慶應義塾大学商学部 寺西勇生 yukitera@fbc.keio.ac.jp
（4人全員に一斉送信の形でお送りください。）
[News] News Letter No.49 発行
TCERのニュースレターNo.49 (March 2016)が発行されました。
[News] 2016 年度個人研究助成（フェロー以外も応募可能）
TCERでは、経済学研究者であればTCERフェローに限らずどなたでも応募することができる、個人研究助成を行っています。
本制度設立の趣旨：本研究助成制度は、TCER フェローを含む経済学研究者の個人及び相互による経済学に関わる理論・実証面での萌芽的研究を支援することを目的としています。
応募資格：大学および研究機関に所属する経済学研究者（TCER フェローでなくてもよい）。ただし、同一テーマで過去 3 年以内に助成を受けた方（共同研究者である場合も含む）は応募できません。
助成対象期間：2016年4月～2017年3月
報告義務：2017 年 3 月末までに所定の様式に従って研究成果報告書を提出するとともに、研究成果を東京経済研究センターワーキング・ペーパーとしてまとめる。これはRePEc や SSRN の TCER リサーチペーパーシリーズにも入ることになる。（なお研究成果の提出は 2018 年 3 月末まで延長できる。）
助成金額：１件当たり最高 40 万円
応募締め切り：2016年5月9日(月)午前9時
応募用紙：こちらの応募用紙に入力し、Wordファイルをメールに添付して提出
応募先：TCER事務局Eメールアドレス（office@tcer.or.jp）